同居介護の4割が後期高齢者同士の「超・老老介護」に（出典:yomiDr.）

読売新聞社が運営するyomiDr.（ヨミドクター）が2026年8月22日に報じたところによると、75歳以上の後期高齢者同士による介護、いわゆる「超・老老介護」が、同居介護世帯の約4割に達していることが明らかになりました。

訪問看護ステーションの管理者・経営者にとって、この状況は看過できない課題を提起しています。介護者自身が脳血管障害の後遺症や整形疾患を抱えている場合、服薬管理の失念や褥瘡の悪化、転倒・誤嚥といったリスクが重なりやすく、療養環境が急速に悪化する可能性があります。加えて、「家族が看るべき」という強い責任意識から公的サービスの利用を躊躇する世帯も少なくないとされ、訪問看護師には医療処置の提供にとどまらず、介護者の心身の状態を継続的にアセスメントするセーフティネットとしての役割が求められると考えられます。ケアマネジャーや地域包括支援センターと連携し、ショートステイや小規模多機能型居宅介護の導入など、家族介護の負担を分散する働きかけが有効です。

あす看マッチ編集部としては、超・老老介護世帯への関与は訪問看護ステーションの社会的使命そのものであり、介護者支援の視点を組み込んだ訪問体制の整備が、今後の事業継続においても重要な差別化になると見ています。

出典:yomiDr.（https://www.yomiuri.co.jp/yomidr/article/20260819-GYT1T00227/?catname=news-kaisetsu_news）